提携学府 筑波大学名誉教授 林一六 （生態学エネルギー）
元東京大学農学生命科学科教授 酒井秀夫
地産地消エネルギー（一村一エネルギー）として、資源の現地調達により地域の人達による労働の中で創り出す電力、小型発電所の多設。
資源からより高度で効率の良い電力を生産するため化石資源を用いることなく連続炭製造機を用いる、炭製造過程で発生する高温排熱、及び、炭そのものから摂取するエネルギーを用いて蒸気タービン型発電で創電する。
森林の年間体積増加分以内での資源利用とし、半永久的に森林との共生を計る。1日30t、年間1万tの乾燥木材からは木酢が20万ℓ〜採取できるため電力以外の生産物が生まれる。
高度な採算性により地方経済の活性化雇傭創造を促す。
産業廃棄物（汚泥を含む有機物の全て）を全て炭化できるFF型炭化炉。
最終処理のできない原発、半導体を用いたシリコンパネル型太陽光パネルとは異なり、灰以外残すことなく循環させる。
風力、シリコンパネル型太陽光発電と異なり、電力生産量を正確に予定する事が出来る。
有機物であれば全て電力資源とするため、森林の少ない国、生長の遅い国に対しても対応が出来るシステムである。日本国政府の行っているODA対象商品に最適である。
家電、自動車と同様、輸出商品とする事が望ましい。
小型発電所の多設と、蓄電型により、災害に強いシステムである。
この炭化炉は、立ち上がり300ℓの重油を必要とするが、後は自燃し、火を落とさない限り化石燃料を必要としない。更にメンテナンスをほぼ不要とする単純な構造のため、有資格者の常駐を必要としない。資本対効果の高いシステムである。30tの乾燥木材から420万kcal/hのエネルギーを精算する。低圧蒸気タービン型発電機の開発がなされれば700kcal/hの発電をすることが可能である。年間発電量は500万kwになる。30t/日の乾燥木材を森林年間体積増加分で求めるには、1万haの森林に一基で理想的といえる。
化石燃森林と強制するためには年間成長分の木材を資源にした発電でなくてはならない 乾燥木材1万tを資源とした場合m1MW以下の発電量となる。我が国の森林面積は2万5千haのため2500基の発電所により森林と共生する。
炭連続製造機は全ての有機質を炭化する事ができる① 化石燃料使用量はゼロに近くほぼ全てが自熱で高温化する。 発生するガスの温度は800℃以上になり、高温ガスタンクに納められ ② 熱交換器 ③ に移行して温水をつくる。この温水を安定した温度に保つため、温水タンク ④ に移す。炭製造機で製造された炭により、ボイラー ⑤ を作動させ安定温度にし、発電機 ⑥ に送る。
①上記発電機による発電量（3Kw）は炭製造装置が一日20tの木材から創り出すエネルギーの約1/1000を利用しているに過ぎない。発電機の併例方式又は大規模な発電機の開発により3,500,000Kw／年（一世帯4000Kwの使用量として、850世帯分）の電力創造を可能にするエネルギーである。
【プロジェクトリーダー】 FFE＆KIRI総研株式会社 黒岩 陽一郎
【炭化炉開発者】 ㈱三佳 吉田 豊
【炭化炉所有者】 三矢工業株式会社 橋詰 正清
提携学府
【生態エネルギー論】 筑波大学名誉教授 林 一六
【農学生命科学】 元東京大学教授 酒井 秀夫
上記発電システムは、全米、日本での特許取得済みです。
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